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　トップが強いリーダーシップを持つ企業は、非常時でも秩序だって行動できる。例えば日本マクドナルドホールディングスの原田泳幸CEOは今回の震災への対応に際し、社内に「P（パースン）→S（ソーシャル）→B（ビジネス）」という対応方針を示した。日本マクドナルドは企業活動の優先順位として、第1に顧客と従業員の安全確保に全力を注いだ。次に節電や義援金の募集など企業の社会的責任の遂行に力を注ぎ、その次にビジネス機能の回復を図った。

　「パースン」も「ソーシャル」も「ビジネス」も、企業にとっては間違いなく重要だ。だがすべてを一度にやろうとすれば、非常時の混乱に拍車をかけることになりかねない。難局に当たり明確な方針を示すことは、リーダーの最も重要な役割と言ってよいであろう。