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「地デジ化後はテレビ視聴世帯数が１００万減少する可能性がある」と指摘する。この数字は全国５０００万世帯の２％に相当。単純に考えると、単価が上がらなければ、２％分の広告収入が消える計算だ。 　すでに予兆はある。野村総研が２０１０年に１年前と比較したメディアの接触時間調査によると、接触時間が減った人の割合が最も多いのが「地上波放送のリアルタイム視聴」で２６％。一方、増えた人の割合が最も多いのが「パソコンでのネット利用」で３５％と、新旧メディアの勢いの差は歴然だ。特にテレビ局がコアターゲットとする１０代と２０代でテレビ離れが進む。 バラエティ特番を濫発 　ただでさえ、テレビ局の足元の経営環境は厳しい。 　「ついに昨日、１９時台の民放は全局、視聴率が１ケタになった（関東地区）」。６月中旬、テレビ朝日の人気プロデューサーがツイッターでつぶやいた発言に対し、「当然だ」などの声が上がった。１９時台はゴールデンタイム（１９〜２２時）のスタートを飾る花形であり、これまでは考えられなかった出来事だ。