産婦人科医減少の可能性、地域偏在進む　学会まとめ

今年度に日本産科婦人科学会に新たに入会した産婦人科医は昨年9月末時点で405人にとどまっていることが29日、同学会のまとめで分かった。前年度は491人に達するなど6年連続で増加していたが、今年度は年度末で下回る可能性が高いという。一方、厚生労働省の調査では産婦人科医の都市部への集中が進んでおり、地域偏在に拍車がかかっている。

同学会によると、2003年度に375人だった新規入会者は04年度から医師免許取得後に2年間の臨床研修が義務付けられたため101人に激減。ただ臨床研修で産婦人科が必修になるなど志望者が増え、05年度は143人、06年度は329人、07年度は335人、08年度は402人、09年度は452人、10年度は491人と6年連続で増加していた。

同学会の海野信也理事は「産婦人科医の労働環境は多少改善したものの、当直や長時間労働など依然厳しく、志望者が減少に転じたのではないか」とみている。新規入会者の約6割は女性医師で、同学会若手育成委員会の斎藤滋委員長は「女性医師に対して学会を挙げて支援する体制が必要」と話している。

厚労省の調査では06年から10年に産婦人科医は全国で578人増えたものの、そのうち東京（163人）、大阪（87人）、神奈川（61人）の3都府県で過半数を占めている。海野理事は「都市に集中する地域格差を解消する方法も検討する必要がある」としている。